川崎フロンターレ、チケット販売・ファンクラブ事業にデータビークルの Data Diver を導入―データサイエンスでさらなるファンづくり、満足度向上を目指す―

日本プロサッカーリーグのJ1リーグで活躍するプロサッカークラブ 川崎フロンターレ(株式会社川崎フロンターレが運営　本社：神奈川県川崎市高津区　代表取締役社長 藁科義弘)は、ファンクラブの運営マネジメントやホームスタジアムである等々力陸上競技場の来場者予測や、オフィシャルグッズの販売予測などに統計学を用いたデータサイエンスを用いた分析を行うため、株式会社データビークル（本社：東京都港区、代表取締役社長　油野 達也）が提供するデータサイエンスツール「Data Diver」の採用を決定いたしました。
「Data Diver」はセキュアでスケーラブル、そしてオープンなクラウドプラットフォームとして日本マイクロソフトが提供するクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」を採用しており、リーグやクラブの持つ重要かつ膨大なデータを使った分析を高速におこなう事が可能です。

川崎フロンターレは1996年の設立以来、「スポーツ文化の振興及びスポーツによる地域社会への貢献」を理念として、神奈川県川崎市をホームタウンに地域に密着した市民クラブとして活動しています。その活動は、Jリーグスタジアム観戦者調査において「ホームタウンで大きな貢献をしている」クラブとして、2010年から7年連続で１位という評価※を受けています。今後統計学を使ってスタジアムへの来場者数やオフィシャルグッズの販売予測など分析・仮説検証のサイクルを回していくことで、スムーズな会場運営を行いさらなる顧客満足度向上に役立てていくことをめざしています。
（※Jリーグ観戦者調査　サマリーレポート　https://www.jleague.jp/aboutj/spectator-survey/ より）

川崎フロンターレ様からのコメント
本製品の導入に関して、Data Diverを用いて来場者予測などに役立てている川崎フロンターレ様からは次のようにコメントをいただいております。
「データ分析で正確な予測数を立てられることで、スタッフや送迎バスの手配などはもちろん、チラシや食材の不足やロスを未然に防いだり、グッズの売り切れなどが起きにくくなることを期待しています。それによりスタジアムにご来場いただいた方への満足度につながり、『また来たい』と思っていただけるスタジアム運営に役立てていきたいと思っています。」

日本マイクロソフト株式会社からのエンドースコメント
「日本マイクロソフトは、この度の川崎フロンターレ様のチケット販売・ファンクラブ事業における『Data Diver』の導入を心より歓迎いたします。川崎フロンターレ様の『Data Diver』活用により、さらなるファン、サポーターへのサービス充実化を図っていただくと共に、クラブやリーグ、地域社会の発展につながっていくことを期待しています。日本マイクロソフトは引き続きデータビークル様と連携し、お客様のデジタルトランスフォーメーションを推進してまいります。」
日本マイクロソフト株式会社
パートナー事業本部 ISVビジネス開発本部 本部長
奥主　洋

■川崎フロンターレ（株式会社川崎フロンターレ）
1996年11月に設立されたプロサッカークラブであり、1999年にJリーグへ加盟。2017年シーズンにはクラブ創設21年目にしてJ1リーグ優勝を果たす。「FOOTBALL TOGETHER」をスローガンとして、市民・地域社会と一体となってスポーツの機会を提供し、交流の拠点となることを目指しています。
→ Webサイト　http://www.frontale.co.jp/

■株式会社データビークルについて
2014 年 11 月にデータサイエンスツール専門会社として設立されたデータビークルは、「データサイエンスの民主化」をキーワードに統計学もプログラム知識もなしで使えるデータサイエンスツールを開発、販売しています。データビークルの提供する「Data Diver」「Data Ferry」は 累計49 万部発行のビジネス書のベストセラー「統計学は最強の学問である」の著者であり、データビークル共同創業者である西内啓がそのノウハウを詰め込んだことにより「現場が使える」ことで「打ち手につながる」を実現した本格的なデータサイエンスツールです。
→ Webサイト http://www.dtvcl.com/

■本リリースに関するお問合せ先
株式会社データビークル　マーケティング担当
E-mail:info@dtvcl.com
TEL:050-5358－5994 FAX:050-5210－3767
〒105-0021　東京都港区東新橋2－9－1　CIRCLES汐留8F
（※ 本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。）