コラム
【無料DXセミナー有】データビークルのDX人材育成研修で学べることとは?研修内容やメリットの解説
2018年に経済産業省が発表したDXレポートでは「日本企業がこのままDXを推進できなかった場合、2025年には年間最大12兆円の経済損失が発生する」と算出しています。しかし、多くの企業でDX人材が不足しており、思うようにDXを実現できずにいます。そうした課題を解決するため、さまざまな機関でDX人材育成研修が行われていますが、株式会社データビークルでも独自の「DX人材育成プログラム」を提供し、DXに関する課題解決をサポートしています。
目次
DXを推進する上で必要な人材とは
DXを推進するうえで悩ましいのが、誰がどのようにDXを進めるのかという問題です。
「社内でDXのノウハウがある人材がいない」「誰がDX推進に適しているか分からない」という状況で、社内の課題を外部に丸投げというわけにはいかず、悩みを抱える企業も多いのではないでしょうか。あるいは、「DXイコール業務のデジタル化であるからITシステム部門に任せればよい」と考えるかもしれません。
しかし、IT部門だけではDXを実現することは困難です。DXとはアナログ業務をデジタル化することにとどまらず、データを適切に活用することでビジネスモデルや組織文化までをも変革し、市場での競争力を上げていくことだからです。
では、DXを推進する上ではどのような人材が必要なのでしょうか。
DX推進に重要な4つのポジション
データビークルでは、DX推進の際には次の4つのポジションが重要と考えています。
●意思決定者:データやロジックを見て「やる」「やらない」「いままでしてきたことをやめる」等を判断する人。
●現場のエキスパート:現場の事情やオペレーションを十分に理解している人。
●データマネージャー:ITシステムや社内外のデータに通じている人。
●分析担当者:他ポジションとのディスカッションや試行錯誤ができる人。高度なIT知識や数学知識は必須ではない。
これら4つのポジションが揃ってはじめて、DXは円滑に機能するといえます。
しかし、現状で社内に上記ポジションの人材が揃っているというケースは多くはないでしょう。その場合でもDXを諦める必要はありません。DXに必要な人材は適切なトレーニングによって育成できるからです。
株式会社データビークルでは、社内でDXに携われる人材を育成するための人材育成研修を行なっています。
データビークルで行うDX人材育成研修の目的・内容・難易度は?
データビークルでは、次のような目的・内容でDX人材育成研修を行っています。
研修の目的
データビークルでは、データ分析の手法や分析結果の読み解き方、読み取ったデータの生かし方といったメタスキル(スキルを生かすためのスキル)を習得することを目的としてDX人材育成研修を行っています。
DX研修ときくとプログラミング言語を学ぶことと考える方もいるかもしれませんが、プログラミングの知識とDXのノウハウはまったくの別物です。そのため、研修ではプログラミングの学習は行いません。
高度なIT知識とは切り離してDXのノウハウをお伝えすることで、デジタルに慣れていない参加者にも取り組みやすい内容となっています。
研修の内容
研修期間は8週間で、動画コンテンツをオンラインで視聴して学習するスタイルです。同時に週に1回集合研修によるグループディスカッションや課題発表を行います(全8回)。
受講者は以下のサイクルで、実践的にDXを学んでいきます。
①データビークルで用意するデモデータと状況に基づいて、何を分析するべきかを考える。
②データビークルのツールで分析結果を出す。
③分析結果をどのように解釈し、説明するかを考える。
④分析結果の解釈から施策を立案し、その運用方法を考える。
⑤上記の課題について集合研修で発表・ディスカッションする。
⑥発表やグループディスカッションに対して、データビークルのコンサルタントからフィードバックを受ける。
①~⑥のサイクルを繰り返すうちに、実践的なDXのノウハウが身に付いていきます。
そして研修の後半では学習の集大成として、自社が抱える課題を整理し、その課題をDXでどう解決できるかを考え発表します。
こうした実践的な取り組みと並行して、数理面への理解を補強するための動画を視聴して、より効果的にデータを活用できるよう導いていきます。
研修の難易度は?
研修ではビジネスでのデータの取り扱い方から活用の実践方法までを学びます。プログラミングスキルの習得は目的としていないため、ITや数学が得意でなくても理解できる内容になっています。
会社での経験がまだ浅い人、これまでデジタルやデータ活用にはあまり触れてこなかった経営者・役職者も多くを学べるはずです。
人材育成研修で受けられるメリット
データビークルの人材育成研修を受けることで、次のようなメリットが得られます。
DXを語り合う上での共通言語ができる
人材育成研修はオンラインで行われるため、意思決定者や現場の人、IT部門など社内のさまざまな部門から参加できます。多くの部門から参加してもらうことで、社内でDXを推進する上での共通言語が確立されます。研修の参加者同士というつながりによって、異なる部門メンバー同士のコミュニケーションが円滑になります。
DXのゴールイメージが明確になる
研修の最後には、自社においてDXを導入したい領域や問題において自社課題を整理するという課題が出されます。これにより「自社がまずDXに取り組むべき領域はどこか」「その領域でDXにより解決したい問題は何か」が明確になり、参加者全員の共通認識となります。
それまで漠然としていたDXによるゴールイメージが明確になることは、DXをスムーズに進める上で大きなメリットになります。
DX推進チームを組織する際の見極めができる
DXに関するノウハウのない人を集めてDX推進チームを作っても、なかなかうまく進まないものです。DX人材育成研修を受講することで、DX推進チームとして向いている人材の見極めができ、効率的にチームを作れることが期待できます。DX推進に適した人材でチームを結成することでDXはスムーズに進み、成功事例を生み出しやすくなります。
コストメリットが高い
DX導入の際にコンサルタントを外注する場合、自社の課題を十分に理解してもらいながら進めるにはコストが高くなります。自社の業務や組織文化を理解した社内の人材がメタスキルを身に付ければ、外注のコンサルタントに求めるものは第三者からのアドバイス程度に抑えられ、コストメリットが得られます。
人材育成研修で確かなメタスキルを身に付けよう
DXの目的は業務のデジタル化だけではありません。データを正しく活用していかに組織を変革していくか、競争力を上げていくかが重要です。
こうしたDXの目的を達成するためには、正しいデータの活用方法を身に付け、社員がDXのゴールイメージを共有して組織変革に臨むことが大切です。
データビークルのDX人材育成研修は部門や役職に関わらずご参加いただけます。経営者から社員までが一丸となって組織変革という目的を共有し、そのためのノウハウを身に付ける絶好の機会です。DX人材不足やノウハウ不足で導入を躊躇している企業は、研修の利用を検討されてみてはいかがでしょうか。
また、文章だけでは伝わりづらいこともありますので、データビークルでは無料DX人材育成セミナーも開催しております。セミナーをご覧いただくことでDX人材の育成で失敗しないヒントが見つかるかもしれません。こちらよりご確認ください。
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